ガソリンの原価|近所からガソリンスタンドがなくなっていく理由

自動車に乗っていれば必ずガソリンを入れるでしょう。

最近は若者の車離れがすごくて「レギュラー」とか「ハイオク」とかが通じなくなってきているのだとか・・・

なんでそんなことになっているのかと、ガソリンの原価をお知らせします。

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まずは、ガソリンの原価から見ていきましょう。

ガソリンの原価

ガソリンの販売価格と原価です。

ガソリンの原価

ガソリン価格は165.8円で計算しました。

見ていただくとお気づきかもしれませんが、税金の割合が高いうえに、税金に税金がかかっています。

よくわからない構造になっています。

 

ガソリンは、石油会社の大元からの卸価格があります。

ここに各ガソリンスタンドで利益を乗せて販売します。

お客さんは、消費税を合わせた価格でガソリンを買います。

 

もう少しわかりやすくまとめてみます。

石油輸入価格 石油税 元売粗利 ガソリン税 卸売粗利 小売粗利 消費税
72円 2.04円 15円 53.8円 5円 5円 13円
ガソリンの卸売原価
ガソリンスタンドでの販売価格
お客さんがガソリンに対して払う金額

 

ガソリンが165.8円としたら、石油税・関税が2.04円(1.23%)。

ガソリン税が53.8円(32.4%)。

 

さらに、これら税金を含めた価格に対して消費税がかかります。13円(7.84%)。

ガソリンの販売価格に対して、税金の割合は68.84円(41.5%)となっています。

価格の40%以上が税金・・・たばこか!?

ガソリンは国によると嗜好品の扱いなのかもしれません。

ガソリンスタンドの裏情報

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ガソリンスタンドが消えていく理由

ガソリンスタンド、最近では「サービスステーション(SS)」と言ったりします。

どちらも同じものです。

どんどん減っていくガソリンスタンド

地方都市ならばまだいいのですが、過疎化が進んだ少し離れた地域では半径20km以内にガソリンスタンドがないなんてことも出てきました。

これは、ひとえに人が自動車に乗らなくなってきているからです。

若者の減少、車離れ、から需要自体が減ってきているのです。

 

ガソリンスタンドが増え始めたのは、1960年代の頃、高度経済成長の頃です。

ここから需要が増えていて、1994年にピークを迎えます。

そのあとは減少の一途。

 

ガソリンの輸入自由化(1996年)、ガソリンスタンドへの異業種参入への規制緩和、セルフスタンドの解禁(1998年)などあり、価格はどんどん下がり、1リットル当たりのガソリンスタンドの粗利は5円と言うところまで来ています。

さらに、2010年6月には消防法が改正されました。

 

老朽化した地下の燃料タンクから油が流出する事故が多発したため40年以上経過したタンクは2年以内に改修するよう義務付けられました。

地下のタンクの改修は費用が2,000万円以上かかり、これで廃業したスタンドも多いと言います。

スタンドが廃業

 

一人が20リットル~40リットルのガソリンを入れたとして、ガソリンスタンドの利益は100円~200円。

かなり厳しい状況と言えます。

 

洗車、点検整備、オイル交換、バッテリー交換、タイヤ交換、水抜き材・ワイパーなどカー用品販売、保険販売、宅配取次、カフェ、コンビニ、などなど、ガソリン、軽油、灯油以外のサービスを展開しないと経営が危ない状況です。

 

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